賞与は、毎月の給与とは別に支給される給与のことで、ボーナスとも呼ばれます。
ボーナスがある勤務先で働いている人にとって、賞与は大きな楽しみのひとつです。しかし「自分のボーナスって人より多いの？少ないの？」「賞与を上げたい」という人も多いのではないでしょうか。
この記事では、賞与の平均額を年代・業界・職種ごとに紹介。さらに、賞与の額が決まる仕組みや賞与アップの方法も解説します。
賞与の平均額はいくら？年代や業界ごとの金額も紹介
最初に賞与の平均額について、年代・業界・職種ごとの数値を含めて見ていきましょう。
（1）賞与の平均額は約40万円
厚生労働省が毎月発表している「毎月勤労統計調査」の令和5年9月分（※1）と令和6年2月分（※2）の結果速報等によると、2023年に支給された夏季賞与の平均額は39万7,129円、年末賞与（冬季賞与）の平均額は39万5,647円です。夏季賞与は前年度よりも2.0％、冬季賞与は前年度よりも0.7％増加しました。
賞与の金額は勤務先・職種・勤続年数・役職などによって異なりますが、一般的に「給料の〇ヶ月」といわれるように、「基本給×〇ヶ月」と基本給をベースに計算されます。基本給とは、毎月の給与から残業手当や通勤手当などの手当を引いたもので、社会保険料・税金が差し引かれる前の給与のベースとなる部分のことです。
多くの会社では、ボーナス1回あたり基本給1～2ヶ月分が支給されます。
※1 厚生労働省｜毎月勤労統計調査 令和5年9月分
※2 厚生労働省｜毎月勤労統計調査 令和6年2月分
（2）年間賞与額は50代前半がピーク
厚生労働省が2024年に発表した「令和5年賃金構造基本統計調査」（※3）より、年代別の年間賞与額の平均をまとめました。
50代前半までは年齢が上がるのに伴い年間賞与額も増加し、50代後半からは逆に年齢が上がるにつれ年間賞与額も減少していきます。
年代別のデータからは、賞与の金額は年齢・勤続年数に大きく左右されることがわかります。
| 年代 | 年間賞与の平均額 |
|---|---|
| ～19歳 | 14万8,700円 |
| 20～24歳 | 37万8,900円 |
| 25～29歳 | 66万3,100円 |
| 30～34歳 | 80万2,100円 |
| 35～39歳 | 93万8,100円 |
| 40～44歳 | 103万900円 |
| 45～49歳 | 111万9,800円 |
| 50～54歳 | 119万6,300円 |
| 55～59歳 | 121万9,100円 |
| 60～64歳 | 72万3,600円 |
| 65～69歳 | 36万2,000円 |
| 70歳～ | 27万300円 |
（3）賞与金額は業種による差が大きい
厚生労働省が発表した「毎月勤労統計調査」の令和5年9月分と令和6年2月分の結果速報等より、2023年の業界別の賞与平均額をまとめました。
冬季賞与の平均額が最も多い電気・ガス業が80万3,194円なのに対し、最も低い飲食サービス業等は6万9,234円と10倍以上の差があります。
| 業種 | 夏季賞与の平均額 | 冬季賞与の平均額 |
|---|---|---|
| 鉱業、採石業等 | 55万1,276円 | 58万1,210円 |
| 建設業 | 54万695円 | 49万9,260円 |
| 製造業 | 53万5,180円 | 52万3,946円 |
| 電気・ガス業 | 74万5,209円 | 80万3,194円 |
| 情報通信業 | 70万8,645円 | 71万3,851円 |
| 運輸業、郵便業 | 38万7,908円 | 41万1,790円 |
| 卸売業、小売業 | 35万8,409円 | 36万7,165円 |
| 金融業、保険業 | 66万7,956円 | 64万5,024円 |
| 不動産・物品賃貸業 | 65万6,400円 | 54万8,808円 |
| 学術研究等 | 69万847円 | 63万490円 |
| 飲食サービス業等 | 5万9,978円 | 6万9,234円 |
| 生活関連サービス等 | 18万6,583円 | 17万269円 |
| 教育、学習支援業 | 52万2,001円 | 53万5,395円 |
| 医療、福祉 | 27万804円 | 29万826円 |
| 複合サービス事業 | 42万5,769円 | 45万9,608円 |
| その他のサービス事業 | 23万8,013円 | 23万9,074円 |
| 全業種の平均 | 23万8,013円 | 39万5,647円 |
（4）エンジニア系は平均賞与額が高い
大手求人サイト「doda」が2023年に発表した「ボーナス平均支給額の実態調査【最新版】（冬・夏、年代別、職種別の賞与）」（※4）によると、賞与の平均額が高い職種のTOP5は下記の通りです。
「毎月勤労統計調査」によると年間賞与の平均額は約80万円なので、職種によっては平均よりも大幅に高い金額になることがわかります。
| 順位 | 職種 | 年間賞与の平均額 |
|---|---|---|
| 1位 | 製品企画 | 174万8,000円 |
| 2位 | 法務・知的財産・特許 | 170万3,000円 |
| 3位 | 基礎研究 | 169万5,000円 |
| 4位 | MR | 163万2,000円 |
| 5位 | 経営企画・事業企画 | 162万9,000円 |
※4 doda|「ボーナス平均支給額の実態調査【最新版】（冬・夏、年代別、職種別の賞与）」
賞与は3種類！それぞれの金額の決め方を解説
賞与額の決め方は、勤務先によって異なります。ここでは代表的な3種類について解説します。
（1）基本給連動型賞与
毎月の基本給をもとに賞与額を決める方法です。「基本給×〇ヶ月」の計算式で算出した金額が支払われます。多くの企業が導入しており、年2回、夏季・冬季に支給されるのが一般的です。
（2）業績連動型賞与
成果をもとに金額を計算する賞与です。会社全体・部署の業績や個人の成績によって支給額が変わるため、社員の意欲向上につながります。特に外資系企業で取り入れられていますが、近年は日本企業でも導入するケースが増えています。
（3）決算賞与
決算月前後の業績をもとに支給額が決まります。利益が出ていない場合は支給されない可能性もある賞与です。夏季・冬季と別に支給する会社もあれば、決算賞与のみの会社もあります。仕事の成果が賞与に直結するので、社員のモチベーションアップにつながりやすい点が特徴です。
賞与を上げるにはどうしたらいいの？2つの方法を紹介
「今よりも賞与を上げたい」という場合には、社内で成果を出すか転職するのが効果的です。
（1）社内で成果を出す
社内で成果を出すことで、評価が高まり、賞与のアップにつながります。特に業績連動型賞与や決算賞与の場合は、成果がダイレクトに金額に反映されるので、大幅アップも可能です。
基本給連動型賞与であっても、高評価によって賞与計算のベースとなる基本給が上がれば、より高い金額が支給されます。
（2）転職する
賞与額は、業界や職種によってある程度決まっています。また、勤務先の賞与額の決め方によっても異なります。
そのため、今の職場で努力しても賞与が上がらないケースも少なくありません。より賞与を多くもらえる職場に転職するのも方法のひとつです。
特に営業職など目に見える成果を出しやすい職種の場合、業績連動型賞与や決算賞与の会社に転職することで、大幅に賞与が上がる可能性があります。
賞与アップを目指す場合は、転職エージェントに相談するのがおすすめです。希望に合った求人を紹介してくれるだけではなく、選考対策や入社時の条件交渉などのサポートを受けられます。条件交渉に成功すれば、より高額の賞与がもらえる可能性があります。
まとめ
賞与の額は、勤務先・年齢・勤続年数・職種・役職・業績などによってさまざまです。厚生労働省の調査によると、1回あたりの賞与の平均額は約40万円です。
賞与の種類は大きくわけると３つあり、基本給連動型賞与・業績連動型賞与・決算賞与があります。
賞与を上げる主な方法は、社内で成果を出す・転職するの2つです。転職する際は、転職エージェントを利用して、賞与の高い求人を紹介してもらう・給与交渉をしてもらうといったサポートを受けると効率的です。
賞与の多い職種の代表格であるMRへの転職は、医療業界専門のエージェントを利用すると、より質の高いサポートを受けられ、成功率が高まります。