医療事務の給料はどれくらい?雇用形態ごとの年収も合わせて解説

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医療事務の給料はどれくらい?雇用形態ごとの年収も合わせて解説

医療事務は、人気の高い仕事です。しかし、就業するにあたり気になるのはやはり、給与面ではないでしょうか。医療事務の平均年収はどのくらいなのか、また、仕事内容や待遇面も気になるところです。

この記事では、医療事務の雇用形態別給与も詳しく紹介します。医療事務の仕事を検討している人は、ぜひ参考にしてください。

このページを簡潔にまとめると・・・

医療事務の平均的な給料はどれくらい?

医療事務の給料はどれくらいが平均なのでしょうか。ここでは、ボーナスや残業代、社会保険についても解説します。

医療事務の平均年収はどれくらい?

医療事務の平均年収は、250万円~350万円ほどという結果が出ています。地域や勤務先によっても給与額が異なるため、平均年収にも幅があることに注意が必要です。

勤続年数でも給与は変わりますが、勤務先によっては昇給がないケースもあります。

医療事務はボーナスや残業代はもらえる?

ボーナスは経営状況に応じて支払われるものなので、正職員として雇用されていても、勤務先の状況によってはボーナスが一切支給されない場合もあります。ボーナスがあるところとしては大学病院などが多いようです。また残業代の有無は、雇用形態や勤務先の規定により異なります。そのため、求人ページや募集要項などで、事前に確認をしておくことが大切です。

社会保険はあるの?

フルタイム勤務であれば、社会保険に加入できます。しかし、パートや派遣職員といった短時間の勤務の場合、合計勤務時間、勤務先の医療機関の規定などにより、社会保険に加入できない場合があります。応募を検討している医療機関がどのような規定を設けているのか、こちらも事前に確認しておきましょう。

医療事務の給料・年収【正職員の場合】

病院に正職員で勤めている場合、高卒で平均的な初年度の月収は13万円~15万円、大卒で平均月収15万円~18万円となっています。年収は高卒で平均180万円、大卒は平均228万円ほどです。勤務している医療機関がどの程度利益が出ているのかや地域によっても金額は変わります。

正職員のメリット・デメリット

正職員のメリット

正職員のメリットは、何より安定している点です。勤務する曜日や時間が決まっている場合が多く、必要に応じて有休が取れるのも大きなポイントです。
主なメリットは次のとおりです。

正職員のデメリット

正職員になると、シフト制の場合、どうしても希望した日に休みを取りづらくなってしまいます。また、レセプト業務を行う月末・月初や、患者が多くなる時期には残業が発生することもあります。
主なデメリットは以下のとおりです。

医療事務の給料・年収【派遣社員の場合】

派遣職員として勤務した場合、平均時給は1000円~1700円です。1日7時間、月23日間働けば、月収16万1000円~27万3700円となり、正職員と同程度か、もしくはそれよりも高めの月収を目指すことが可能です。複数の病院を経営している大きな医療機関や大学病院などの場合、時給が高くなる傾向があります。

派遣職員のメリット・デメリット

派遣職員のメリット

派遣職員のメリットとして、身軽さが挙げられます。直接雇用ではないので、勤務先が合わない場合、所属する派遣会社に相談すれば勤務先を変更することが可能です。家庭の事情などで短時間勤務ができるうえ、同じ短時間勤務であるパートなどに比べ、高い時給となるのも魅力の一つでしょう。
主なメリットは以下のとおりです。

派遣職員のデメリット

派遣職員には契約期間があり、勤務先から契約終了と言われてしまえば、続けて働くことはできません。また、交通費などの手当てが出ないこともあります。
主なデメリットは以下のとおりです。

医療事務の給料・年収【パートタイムの場合】

パートタイムとして勤務する場合は、時給850円~900円ほどが全国平均です。1日4時間を週4日、計16日間働いた場合、5万4400円~5万7600円が平均月収です。シフトや勤務時間のほか、実務経験、勤続年数などでも時給が上がる可能性があり、少しずつ年収を上げていくことも可能です。

パートタイムのメリット・デメリット

パートタイムのメリット

パートタイムは、勤務時間の融通が利きやすいのが特徴です。未経験でも募集している医療機関も多く、初めてでも経験を積みやすいです。
主なメリットは以下のとおりです。

パートタイムのデメリット

パートタイムの場合、時給が低くなりがちです。また、雇用先の都合で人員削減をされてしまうケースもあるため、雇用が安定しない点もデメリットとなります。
主なデメリットは以下のとおりです。

医療事務の待遇はいい?

医療事務の職に就いた場合、待遇はどうなのでしょうか。気になる休暇や勤務体制について解説します。

休みや有給休暇はとれる?

雇用形態や勤務先の医療機関によって異なりますが、総合病院は比較的、制度が充実している傾向にあります。年間休日数は求人募集のページに記載されているので、応募前に確認しておきましょう。

勤務の形態は?

医療事務の勤務形態は、勤務先の規定によって異なり、こちらも求人応募の際に確認することが大切です。シフト制を導入しているところも多いですが、病院の休診日に合わせた勤務になることもあります。

医療事務として給料・年収を上げるためにはどうすればいい?

給料が上がりづらいとも言われている医療事務で、給料を上げるためにはどうすればよいのでしょうか。ここでは、具体的な方法を紹介します。

昇進する

医療事務を続けながら給料を上げていくには、昇進することが確実な方法です。現在の勤務先で経験を積みながら、しっかり働きましょう。役職が付くことで責任も生じますが、給料は上がりますし、転職や再就職がしやすくなります。

勤務先に交渉する

直接、勤務先に昇給の交渉をします。しかし、業務スキルや経験など、相応の実力がなければ交渉することはできません。勤務先に大きく貢献していれば、昇給のチャンスがあるでしょう。

資格をとったりスキルアップする

スキルを磨くことも、昇給には大事なポイントです。昇給の交渉をする際にも、スキルが大きく関係します。医療事務の資格を取得したり、事務に欠かせないパソコンスキルを磨きましょう。

条件のいい職場へ転職する

転職も収入アップの手段の一つです。好待遇の職場が見つかったなら、転職を検討てみましょう。しかし、現在の職場で長く勤めている場合、また一から人間関係を構築し、転職先の仕事のやり方を覚えなくてはなりません。転職先の勤務形態や給与面などをしっかり検討しましょう。

医療事務の仕事内容は?

医療事務とは病院や診療所、クリニックなどで働く事務職で、仕事内容は、大きく以下の3つに分けられます。

【1】受付業務
【2】会計業務
【3】請求業務


この3つ以外にも、書類の整理整頓や電話応対など、病院の雑務をこなす必要があります。

医療事務の仕事に就くにはどうすればいい?

医療事務には、未経験でも応募できる求人もたくさんあります。資格がなくても医療事務の仕事に就けますが、資格を持っておいた方が就職しやすくなるでしょう。

たとえば、「医療事務認定実務者(R)」の試験では、医療機関の複雑な各種制度、医療事務業務の流れや診療報酬などの知識のほか、接遇やマナーに関しても出題されます。試験勉強をして資格を取得したうえで、応募すれば、採用される可能性が高まります。

資格試験は毎月1回行われ、通信講座を受講していれば「在宅受験」が可能です。受講している通信講座やスクールでも試験案内がありますので、日程や時間、申込書類の提出方法などを確認しましょう。
公式サイトからの申し込みも可能です。

まとめ

医療事務の平均年収は、勤務先の規定によって異なります。特に昇給やボーナスは医療機関によって異なるので事前に確認しておきましょう。資格がなくても医療事務の仕事はできますが、よい待遇や内定をとる可能性を上げるためには資格を取っておいた方が良いでしょう。